日本マレーシア学会会誌『マレーシア研究』
学会誌『マレーシア研究』への投稿を以下のように募集しますので奮ってご応募ください。投稿を希望する会員は、学会ホームページ上の募集要領ならびに投稿要領に沿って原稿をお送りください。
投稿された原稿は速やかに査読のプロセスに載せます。冊子体の刊行は年度末を予定していますが、査読を経て掲載が決定した原稿から学会のウェブサイトで順次公開します。
〈募集要領〉
募集原稿：論説、研究ノート、書評論文、書評、フォーラム（書評論文と書評の対象は広い意味での「マレーシア研究」に関する書籍とします）
締め切り：毎年9月末日
記載項目：1. 名前（フリガナ）、2. 所属、3. E-mailアドレス、4. 投稿題目、 5. 原稿の種別（論説、研究ノート、書評論文、書評、フォーラムの別）
投稿先：編集委員会（malaysia_studies[a]jams21.sakura.ne.jp）
『マレーシア研究』は日本マレーシア学会の会誌であり、広い意味での「マレーシア研究」に関する会員による研究成果の発表およびこれに関連する情報を提供するため，１年に１回刊行されます。投稿は随時受け付けます。
１．投稿資格：会費を納めた会員および編集委員会が依頼した執筆者とします。
２．投稿内容：未発表のものに限ります。ただし、学会、研究会での口頭発表はこの限りではありません。また、同一の原稿を本誌以外に同時に投稿することはできません。
３．使用言語：投稿原稿で使用できる言語は原則として日本語とします。ただし、注記などにおいてはその他の言語を使用することができます。（日本語・アルファベット以外の文字を使う場合は編集委員会にご相談ください。）
４．投稿原稿の種別：論説、研究ノート、書評論文、書評、フォーラムの５種類とします。投稿原稿の枚数は40字×30行を１枚と換算して、論説が15〜20枚程度、研究ノートが 10〜20枚程度、書評論文が5〜10枚程度、書評が2〜5枚程度、フォーラムが1〜3枚程度とします（いずれも注・図表・参考文献を含みます）。
５．執筆要領：投稿に際しては、本学会のホームページに掲載された「執筆要領」に準拠した完成原稿を提出してください。また、論説、研究ノートについては、要旨（1200字程度）を提出してください。
６．査読制度：論説、研究ノート、書評論文として投稿された原稿は、レフェリーによる審査結果を考慮の上、編集委員会が採否を決定します。
７．査読のない原稿：前項に該当するもの以外の原稿については、編集委員会が内容の適切さや学会の目的に照らした妥当性にもとづき掲載の可否を判断します。
８．英文要旨：論説または研究ノートとして採用された場合には約400語の英文要旨を提出してください。英文要旨は提出前にネイティブ・チェックを受けてください。ネイティブ・チェックにかかる経費は投稿者が負担するものとします。また、編集委員会が必要と考えた場合、同委員会は投稿者の経費負担によりネイティブ・チェックをかけることがあります。
９．著作権：本誌に掲載されたすべての原稿の著作権は日本マレーシア学会会長に帰属します。なお、原著者が本誌に掲載された文章を他の出版物に再録しようとする場合には、編集委員長に申請し許可を得てください。
１０．ホームページ上での公開：『マレーシア研究』に掲載されたすべての原稿は、日本マレーシア学会のホームページにて公開します。
１１．投稿先：投稿先および問い合わせ先は編集委員会メールアドレスとします。なお、投稿に際して、投稿者は、名前（フリガナ）、所属、E-mailアドレス、投稿題目、原稿の種別を明記してください。
2023年9月15日改正
１．使用言語
原稿には日本語を使用する。ただし、注記などではその他の言語を使用できる（日本語とアルファベット以外の文字を使う場合は編集委員会に相談する）。
２．ファイル形式とフォーマット
原稿はワープロを用いて作成し、デジタルファイルで提出する。本文のファイルは原則としてマイクロソフト社製のワープロWordの文書形式（ヴァージョンは問わない）とする。図表については同社製 Excel形式、画像ファイルはJEPG方式により保存されたファイルとする。書式はA４用紙を縦に使い、横書きとする。フォントは、日本語の場合にはMS明朝体とMSゴチック体、アルファベット表記の場合にはTimes New Romanを用いる。フォントサイズは10.5とする。
３．見出し番号
本文内の各章の見出しにつける番号はＩ、ＩＩ、ＩＩＩ・・・とし、その下の節には１．、２．、３．・・・を、さらに下位の項には(1)、(2)、(3)・・・を用いる。最初に「はじめに」、最後に「おわりに」を置いてもよい（番号は付けない）。
４．句読点
(1)句読点は全角の「、」「。」を用いる。なお、句読点は括弧を閉じた後におく。
例：…である」。
例：…に相違ない」と述べている。（引用文の最後の句読点はつけない）
(2)並列を表す区切り点としては、区点（、）を用い（中黒「・」は使わない）。
例：マハティール、アンワール、アブドゥラ、ナジブ
５．数字
(1)数字は、熟語など特別な場合を除き半角のアラビア数字（算用数字）を用いる。４桁以上となる場合は、区切りのコンマ「,」を用いる。また、「兆、億、万」 などの漢数字を用いてもよい。
例：52,600万人
例：32億8千万人
(2)分数は「1/2」とせずに「2分の1」と表記する。
６．年号
(1)年号には西暦を用いる。
(2)西暦は原則として4桁で表記する。ただし、年号が文中に頻繁に出てくる場合は、各段落最初の西暦を4桁で表記し、2回目以降は2桁表記にしてもよい。
７．度量衡
度量衡の単位は、原則として記号（m，kgなど）を用いる（「メートル」、「キログラム」などは用いない）。
８．略語
同じ固有名詞が本文で繰り返し使用される場合、略語表記を用いてもよい。その場合、原則として、「日本語名称（原語による正式名称：略語表記）」とし、二回目以降は略語表記のみを用いる。
例：新経済政策（New Economic Policy：NEP）
例：国民戦線（Barisan Nasional：BN）
９.括弧
(1)カギ括弧（「 」）は全角とする。
(2)丸括弧の中にさらに丸括弧を入れない。
(3)固有名詞を強調する目的でカギ括弧を用いてもよい。ただし、煩雑さを避けるため最小限の頻度に留める。
10.注記
(1)注記を挿入する場合には、ワープロ（Word）の「脚注」機能を使う。挿入箇所は「脚注」、番号のつけ方は「自動脚注番号」をそれぞれ指定する）。
(2)本文中の注記記号は、単語につける場合は該当語の直後、文章につける場合には句読点の前、また括弧がある場合にはその後に付す。
例：第５次五カ年計画1の実績に基づき・・・
例：いずれも外国資本の銀行である2。
例：・・・は適正である」3と述べた。
(3)典拠（出所）のみを示す場合には注記は用いない（下記12参照）
11.典拠の表記
(1)典拠のみを示す場合には注記を用いずに、本文中に括弧を付して出所を明記する。表記方法は、原則として、（著者名, 出版年次: ページ）とし、当該文献を文末の参考文献リストに掲載する。
例：（Mahathir, 1985: 125–130）
例：（山崎, 1987: 25, Yeo, 2005: 30-33）
例：（Bank Negara Malaysia, 2010a; 2010b; 2011)
(2)新聞、雑誌記事、インターネットに掲載されている冊子体でない資料などは、原則的に本文中の引用箇所に括弧を付して出所を示す。また、頻繁に同一の資料が引用される場合には略語を使用してもよい。
例：（『日本経済新聞』2009年4月21日）
例：(Straits Times [以下、STと表記], 28 April, 1946)
例：（『人民日報』1958年4月3日）
(3)本文中の出所表記や参考文献リストでは、日本語以外の言語をそのまま用いてもよいが、本文中に引用する場合には日本語表記を併記する。
例： チェン・ジェン（Chen, 1995: 101-102）によれば
12.参考文献リスト
(1)本文と注記で用いたすべての文献を「参考文献」として本文の最後に一括して表示する 。
(邦語の書籍) 編著者名(発行年)『書名―副題』出版社。
例：青木健（1998）『マレーシア経済入門〔第2版〕』日本評論社。
(邦語の雑誌論文) 著者名(発行年)「論文名―副題」『雑誌名』巻数(号数)。
例：清水一史（2011）「東アジアの経済統合―世界金融危機後の課題」『アジア研究』第57巻第3号。
(外国語の書籍) 編著者名（発行年）書名: 副題(イタリック）,出版社.
例：Mahathir Mohamad（2011）A Doctor in the House: The Memoirs of Tun Dr. Mahathir Mohamad, MPH Publishing.
(外国語の雑誌論文) 著者名（発行年）“論文名: 副題,”雑誌名(イタリック）,巻数(号数).
例：Lim Mah Hui（1985）“Contradictions in the Development of Malay Capital: State, Accumulation and Legitimation,” Journal of Contemporary Asia, Vol.15. No.1.
(2)参考文献の表示順序
・参考文献は原語別に整理して表示する。日本語（五十音順）、英語ほか欧州語（アルファベット順）、中国語（ピンイン表記に基づきアルファベット順）の順に表示する。
・同一の編著者・機関が複数続く場合は、発行年次の古いものから併記し、2つ目の文献以降の編著者・機関名は「――」で表示する。
(3)参考文献作成上の留意事項
・編著文献は、原則として「編」で統一する（「編著」、「主編」は用いない）。
13.インターネットなどからダウンロードした資料の引用
インターネットからダウンロードした論文、統計資料等は、参考文献に記載することを原則とする。著者、タイトル、発行年の記載方法は、通常の論文や単行本と扱いを同じものとする。ダウンロードやアクセスした日付、アドレスもあわせて記載する。
例：World Trade Organization（WTO）（2006）International Trade Statistics 2006, WTO（2011年5月11日最終アクセス、http://www.wto.org/english/res_e/statis_e its2006_e/ its06_toc_e.htmよりダウンロード）.
14.図表作成上の注意
図表の出典や出所の表記は、（出所）とする。図表に注記を付す場合は、（注）として出所の前に置く。
例： （注）１）2010年の統計については推計値。
２）東ティモールを含む。
（出所）JETRO（2011: 23-25）に基づき筆者作成。
編集委員会：malaysia_studies[a]jams21.sakura.ne.jp